当事業所は、要介護状態になった場合に於いても、利用者が可能な限りその居宅に於て、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、作業療法、言語聴覚訓練等必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図ることを目的とする。

1.利用者に必要なリハビリテーション及び個別リハビリテーションを行います。

2.身体的拘束等利用者の行動を制限する行為は、一切行いません。

3.感染症、食中毒の予防及びまん延防止並びに、事故、褥瘡の発生防止のため、委員会を設置し徹底を図っています。

4.個人情報の保護に万全を期しています。