事業の適正な運営を確保するために人員及び管理運営に関する事項を定め、要介護状態又は要支援状態となった場合においても、その利用者が可能な限り居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーションを行なうことにより、利用者の心身の維持回復を図り生活機能の維持又は向上を目指すことを目的とする。

・3～4時間の短時間型でリハビリテーションを中心としたサービスを提供しています。（入浴、食事のサービス提供は実施しておりません。）

・マンツーマンでの各種トレーニング、日常生活動作練習に重点を置いたプログラムを作成し実施しています。又機械器具、物理療法機器も充実しています。