事業は、利用者が要介護状態等となった場合でも、可能な限り居宅において、その有する能力に応じた自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、言語療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者への心身の機能の維持回復を図る。

指定通所リハビリテーションの提供に当たっては、通所リハビリテーション計画に基づき利用者の心身の機能維持回復を図り、日常生活の自立に資するよう妥当適切におこなう。