１．事業所は、要介護者が居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営めるよう、理学・作業・言語療法その他必要なリハビリを行うこと　により、利用者の心身機能の維持回復をはかる。

２．事業所は、要介護状態の軽減若しくは悪化防止に資するよう、目標を設定し計画を行う。

３．事業の実施にあたっては、居宅介護支援事業者その他保健医療福祉サービスを提供する者との密接な連携を図り、関係市町村と共に連携し、総合的なサービスの提供に努める。

当事業所は、リハビリテーション計画書に基づき、利用者の身体状況に応じたプログラムやサービスの提供を実施している。また、専任の作業療法士を１名、兼任の理学療法士を1名配置し専門分野において計画的に個別での対応を実施している。さらに、身体状況の変化や経過を常に把握することで継続したリハビリテーションを提供している。日常生活動作訓練においても看護職員や介護職員により実践的に実施。天然温泉を活用した温熱療法や作業療法の一環として創作活動を導入し、継続的かつ目標を持って取り組めるよう考慮している。さらに、くもん学習療法を導入し、認知症予防・維持・改善にも力を入れている。