要介護状態になった場合でも、その利用者が可能な限り居宅において、その有する能力に応じて自立した日常生活を営む事が出来る様、必要な日常生活上のお世話及び機能訓練を行うことにより、利用者の社会的孤立の解消及び心身の機能の維持に努める共に利用者のご家族の身体的、精神的負担の軽減を図る。また、要支援者においては現在の状態の維持、改善を目指して機能訓練を行うことにより、要介護状態にならないよう予防を図る。

生命、身体の安全確保、サービス内容説明、要介護状態の軽減悪化防止を前提とし、心身の状況に応じた医師、看護師、理学療法士、介護士の連携。個人情報保護法に関連する守秘義務。