事業所の従事者は利用者の心身の状況を踏まえて、可能な限りその居宅において有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう通所リハビリテーション等計画に裳と基づいて、理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図る。

事業の運営に当たっては、地域住民又はその自発的な活動等との連携及び協力を行う等の地域との交流に努めることとする。

理学療法、作業療法を通じてADL及び精神状態の向上を目指し（廃用性症候群、閉じこもり症候群）など防止する一方、社会自立とノーマライゼーションの実現に向けた支援を目指します。