（1）要介護状態になった場合に、利用者が可能な限り居宅で、その有する能力に応じて自立した生活を営む事ができるよう、理学療法、言語訓練そのほか必要なリハビリテーションを行い、利用者」の心身機能の維持、回復を図る。（2）利用者の人格を尊重し、常に利用者の立場にたったサービスの提供に努める。（3）地域との結びつきを重視し、市町村、指定居宅介護支援事業所、他の居宅サービス事業所、その他の保険医療福祉サービスを提供するものとの密接な連携に努める。

利用定員20名で小人数の為、細やかなサービスを提供することができ、個別リハビリや集団リハビリを通して心身の回復を図ります。