１．事業の実施に当たっては、関係市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、優良な通所サービスの提供に努める。

２．利用者の要介護状態の軽減もしくは悪化の防止または要介護状態となることの予防に資するよう、その目的を設定し、計画的に行う。

３．事業所は自らその提供するサービスの質の評価を行い、常にその改善を図る。

専従の理学療法士、作業療法士の配置、充実した設備を整備することにより、社会復帰への支援を行っています。