（1）利用者の心身の状況、病歴を踏まえて、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう、必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図るものとする。

（2）事業にあたっては、利用者の所在する市町村、居宅介護支援事業者、地域包括支援センター、在宅介護支援センター、他の居宅サービスを提供するものとの提携に努めるものとする。

（3）前2項のほか「指定居宅サービス等の事業の人員、設備および運営に関する基準（平成11年厚生省令37号）に定める内容を遵守し、事業を実施するものとする。

（4）当施設では緊急やむを得ない場合を除き一切の身体拘束を行わず、緊急やむを得ず行った場合は家族に説明し、今後のケアについて検討会を開催する。

理学療法等の個別リハビリと、6機種のパワーリハビリマシン・免荷装置を備えた歩行マシンを設置。また、ケアにおいては自立支援介護を理念目標に掲げ「歩く」ことに重点を置き、包括的ケアに積極的にとりくんでいます。