・利用者の心身の状況を踏まえて、可能な限りその居宅においてその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、通所リハビリテーション計画及び介護予防通所リハビリテーション計画に基づいて、理学療法・作業療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図る。

・事業の実施にあたっては、関係市町、地域包括支援センター、居宅介護事業者、その他医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努める。

医療機関が運営していることで、関係市町やその他医療・福祉サービスとの連携を密接に行うことができ、また急性期から回復期そして維持期に至るまでの地域密着型リハビリテーションとしての機能が充実しており、目標に合わせて心身機能や日常生活動作の改善を図り、活動と参加に焦点をあてた介護サービスを提供することが可能である。