利用者の要介護者等の心身の状況、病歴の特性を踏まえ、利用者の要介護状態の軽減若しくは、悪化の防止又は要介護状態になる事の予防を資するよう、その目標を設定し、計画的にその有する能力に応じ自立した日常生活が営まれるよう、理学療法士、作業療法士その必要なリハビリテーションを行うことで、利用者の心身機能の維持回復を図るものとする。

要介護状態又は、要支援状態にある高齢者に対して、適切な通所リハビリテーションを提供する事を目的とする。その状態により送迎も考慮し健康状態の確認より安心した介護サービスの提供を行う。サービス担当者会議により本人のニーズに合わせながらリハビリの計画・支援方法を検討し評価を行いながら個別リハビリ・パワーリハビリの提供を行う。集団介護サービスでは、軽体操・嚥下体操・腰痛体操等を取り入れて生活の中で利用者の要介護状態になることの予防に資する利用者の心身機能の維持回復を図る。