１．利用者の意志及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立って施設サービスを提供し、ＱＯＬ〈生活の質〉の維持、向上に努める。２．市町村、居宅介護支援事業者、介護老人保健施設、協力病院、地域の保健医療福祉サービス提供者と密接な連携をはかり、利用者に統合的かつ効率的なサービスを提供する。３．身体拘束は原則として行わない。４．個人情報保護のため介護サービスの提供に係る以外の外部への情報提供は原則として行わない。

要介護状態及び要支援状態と認定された利用者に対し、リハビリテーション計画を立て、理学療法及び言語療法その他必要なリハビリテーションを行い、利用者の心身の機能の維持回復を図る。家庭での生活レベル向上を目指して機能訓練を重視し、パワーリハビリ等の設備を７台設置してリハビリ訓練を精力的行う。