事業所は、要介護状態となった場合においても、その利用者が可能な限り、その居宅において、その有するの能力に応じ、自立した日常生活を営むことができるよう理学療法士・作業療法士その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図ることを目的とする。

個別リハビリテーション・レクリエーション活動・食事等、各利用者毎の希望や要望に沿った内容を優先的に捉え、サービスの提供を実施している。