(1)利用者が居宅においてその有する能力に応じ、自立した日常生活を営む事ができるよう、理学療法・作業療法その他必要なリハビリテーションを行い、利用者の身体機能の維持回復を図る。(2)要介護状態の軽減若しくは悪化の防止、または要介護状態となることの予防に資するよう、その目標を設定し計画的に行う。(3)居宅介護支援事業者その他保健医療サービスを提供する者と、綿密な提携を図り関係市町村とも連携し総合的なサービスの提供にあたる。

隣接している、診療所・居宅介護支援センター・訪問看護・訪問介護・福祉用具事業所との連携により、利用者に合った、総合的な居宅サービスの提供がしやすい。