利用者が要介護状態になった場合可能な限り居宅において、能力に応じ自立した生活を営むことが出来るように配慮する。利用者の心身の状況、置かれている環境等に応じて利用者の選択に基づき適切な保健医療サービス、福祉サービス、施設等の多様なサービスと事業所の連携を得て、総合かつ効果的に介護計画を提供されるよう配慮し努める。利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立ち、利用者に提供されるサービスが特定の種類、特定の事業者に不当に偏することの内容公正、中立に行うものとする。

・医療法人のため、医療との連携がとりやすい。

・ケアマネージャーの方の職種が医療系と介護系と豊富であり利用者様にあったケアマネージャーが相談にのる

・法人としての組織である為、訪問系、通所、ショートスティなどの介護サービスの連携がとりやすい。