利用者の望む暮らしに向けて、それを阻害する要因分析や必要な介護に対する課題を分析し、利用者やその家族の希望や相談に応じながら効果的かつ最適な居宅サービス計画を作成し、利用するサービスの状況を継続的に把握する。また、利用者の利益を考え、保健・医療・福祉サービスの情報提供を行い、十分な説明をもって、利用者の自己決定を支援する。

病院・老人保健施設と併設している利点を活かして、医療と連携しながら安心できる在宅復帰に力を入れている。

介護保険サービスだけではなく、保険外サービス、障害制度、権利擁護などに繋げた支援を行っている。

地域包括ケアシステムの充実に向けて関係機関のネットワークの構築、自立支援を法人全体で取り組んでいる。