要介護状態となった場合においても、利用者が可能な限り居宅において、その有する能力に応じて自立した日常生活を営むことが出来るよう配慮して行います。

利用者の心身の状況、その置かれている環境等に応じて、利用者の選択に基づき、適切な保健医療サービス及び福祉サービスが、多様な事業所から総合的かつ効率的に提供されるよう配慮して行います。

迅速な対応を心がけ、他種職との連携を密に行い情報提供し、利用者の自宅での生活のQOL向上に努めます。