利用者が要介護状態になった場合においても、可能な限りその在宅において、その有する能力に応じ、自立した日常生活を営むことができるよう、サービスの提供を行なう。事業は利用者の心身の状況、その置かれている環境などに応じて、利用者の選択に基づき、適切な保健医療サービスが多様な事業者から、総合的かつ効率的に提供されるよう配慮して行なう。利用者の意思、及び人格を尊重し、常に利用者の立場にたって、利用者に提供される指定居宅サービスなどが特定の種類又は特定の居宅サービス事業者に不当に偏することのないよう、公正中立に行なう。

母体が医院であり、介護老人保健施設やグループホーム、特別養護老人ホームなどの併設施設、関連施設があり、退院後の要介護者の選択肢が幅広い。また、訪問看護ステーション・短期入所施設の併設もあり、退院後の健康管理も十分行なわれ、安心して在宅サービスが受けられる