要介護状態になった利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じた自立した生活を営むことができるように配慮し、利用者の心身状況・環境等に応じ、利用者の選択に基づき、適切な保健医療福祉サービスが多様な事業者から総合的かつ効果的に提供されるよう支援。事業の実施にあたっては、関係機関との綿密な連携を図ると共に、特定のサービス事業者に偏ることのないよう、公平中立な業務に努める。

訪問看護ステーションを併設していてスタッフは看護師の免許を有しているために、医療機関と医療分野での専門的連携を強みとし、在宅療養する利用者の心身の特性を反映したサービス提供に努めています。