１）要介護状態になった場合においても利用者がその有する能力に応じ、自立した日常生活を営めるよう支援します。

２）利用者の選択に基づき、適切な保健・医療・福祉のサービスが特定の事業所に偏ることなく、多様な事業所から総合的・効率的に提供されるよう配慮し、公正中立に行います。

３）市町村及び他の居宅介護支援事業所、介護保険施設等との連携を図ります。

１）医療機関併設のため、医師の専門的アドバイスを受けることが出来、ターミナルケアの方・医療依存度の高い

方のケアプラン作成も積極的に行っております。

２）迅速をモットーに速やかに対応致します。

３）介護保険外の福祉サービスの活用・手続きの支援も行います。