利用者の心身の状況、その置かれている環境等に応じ、利用者が可能な限り、その居宅において、有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の立場に立った援助を行う。

医療サービスと介護サービスの連携を密にとり、総合的な支援体制をとる。事業母体の法人は回復期リハビリテーション病床を有するため退院後の継続リハビリを希望する利用者が多い。在宅支援に際して医療サービスとの切れ目のない支援を常に心がけている。