要介護状態にある者が、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の意志及び人格を尊重し公平中立に各サービスの確保がされるよう、事業者との連絡調整、介護保険施設の紹介その他の便宜の提供を行う。

母体が医療法人であるため医師・看護師・薬剤師およびリハビリの専門家である理学療法士・作業療法士・言語聴覚士との連携が充分できている。よって重症患者（介護度が高い人）の在宅支援また軽度の人のリハビリによる短期間での向上実績が出ている。