１．当該事業所の事業は、要介護状態等となった場合においても、その利用者の可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるように配慮して行うものとする。２、当該事業所の事業は、利用者の心身の状況、その置かれている環境等に応じて、利用者の選択に基づき、適切な保健医療サービス及び福祉サービスが多様な事業者から、総合的かつ効率的に提供されるように配慮して行うものとする。３、当事業者の居宅介護支援の提供に当たっては、利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立って、利用者に提供するものである。

医療系・福祉系出身の介護支援専門員を配慮し、母体も医療機関である為、医師・理学療法士・管理栄養士等の意見も身近に取り入れることができ、広い視野からケアプランをたてることが可能と自負しています。