利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じて自立した日常生活が送れるよう、利用者の心身の状況、その置かれている環境等に応じて、利用者の意思及び人格を尊重し、利用者の選択に基ずき適切な保健医療サービス及び福祉サービスが多様な事業所から総合かつ効率的に提供されるように支援を行なう。又、事業の実施にあたっては、市町村や他居宅支援事業所、介護保険施設との連携を図り、サービスの提供に努めるものとする。

法人内に、介護老人保健施設、短期入所療養介護、通所リハビリテーション、特別養護老人ホーム、通所介護、短期入所生活介護の各事業所があり、事業所間で連携がとりやすく、情報交換もスムーズに行なえる。