要支援状態または要介護状態にある高齢者に対し、その利用者の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、関係市町村、地域の保健、医療、福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努める。

同法人内に病院や訪問看護ステーションがあり、医療連携が図りやすい。