1.要介護状態となった場合においても可能な限り在宅において、その有する能力に応じた自立した日常生活が営めるように

　配慮する。

2.心身の状況、その置かれている環境に応じて、利用者の選択に基づき、多様なサービスを多様な事業者の連携により、

　総合的かつ効果的に提供するように配慮する。

医療から介護へ、また病院、施設、在宅へと移行するサービスの提供にあたっては、居宅支援事業者

を中心に当法人関係部署が十分な連携を図り、ご利用者の満足度を上げるために日々努力して

おります。