1）利用者が可能な限り居宅においてその能力に応じ、自立した日常生活を営む事が出来るように配慮する。2）利用者の状況に応じて適切な保健・医療・福祉サービスを総合的かつ効率的に提供する。3）事業を実施する事により要介護状態等の軽減、悪化の防止、又は要介護状態等になることの予防に努める。常に利用者の立場に立って、利用者の意思及び人格を尊重する。5）提供するサービスが特定の種類又は、サービス事業者に偏る事のないよう公平中立を重んじる。6）事業の運営にあたって行政・医療・その他の居宅介護支援事業者、介護保険施設等と十分な連携をとる。

入院当初より家族や本人との相談が出来、主治医や病棟との連携が図り易く退院時には不安なく自宅に帰って頂けます。自宅に帰られた後も主治医や訪問看護・訪問リハビリとの連携が図り易く、病気に関しての不安解消がスムーズに行えます。