被保険者が要介護状態等になった場合に可能な限り居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるように配慮して行うものとする。要介護認定等に係る申請について、利用申込者の意志を踏まえ、必要な協力及び支援を行う。また利用者の心身の状況、その置かれている環境等に応じて、利用者の選択に基づき、適切な保健医療サービス及び福祉サービスが総合的効果的に提供されるように努める。居宅サービス計画作成に当たっては利用者の意思人格を尊重し、常に利用者の立場に立ち、提供されるサービスの種類及びその提供が特定の事業者の不当に偏することのないように公平中立に行う。

経験豊かな、看護師・柔道整復師が在籍し、医療介護に精通している。主任介護支援専門員も在籍し困難事例にも対処している。また、通所リハビリ・短期入所生活介護・長期療養型の施設を同一法人で行っており、連絡調整が非常にスムーズに行うことができる。管理者である院長も積極的にサービス担当者会議等に参加しており評価を受けている。自己研鑽に励みながら、相手の立場に立って対応することを心がけている。