利用者が要介護状態となった場合においても、可能な限り居宅においてその有する能力に応じ、自立した日常生活を営むことが出来るよう配慮して援助につとめるとともに、利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立って、利用者に提供されるサービス等が特定の種類または特定の事業者に不当に偏することのないよう、公正中立に行う。

（1）生命の維持課程（回復過程）を促進する援助　（2）生命体に害を与えない援助　（3）生命力の消耗を最小にする援助　（4）生命力の幅を広げる援助　（5）もてる力・健康な力を活用し高める援助を方針に居宅サービス計画書を作成致しております。