1.要介護状態になっても可能な限り、その有する能力に応じ自立した生活を営むことが出来るよう支援していきます。

2.利用者の心身の状況、環境に応じ、利用者本位の保健福祉医療サ－ビスを効果的に提供されるよう配慮していきます。

3.利用者本位のサ－ビスを公正中立に提供していきます。

当事業所は併設施設として通所介護・短期入所・グループホーム・福祉用具販売・貸与があり、また予防介護事業として理学療法士・健康運動指導士等の専門職が配属されているため、それぞれに専門的な意見を戴きケアプランに反映出来る利点があります。