可能な限り、その居宅において、その有する能力、置かれている環境等に応じて自立した日常生活を営むことが出来るよう、ご利用者様の選択に基づき、適正な保健、医療、福祉サービスが多様な事業所から、総合的かつ効率的に提供されるよう配慮して事業を行う。また、その運営にあたっては、市町村、老人介護支援センター他の指定居宅サービス事業者、介護保健施設との連携に努める。

各部署との連携・協力体制を強化し、ご利用者様や家族の希望を取り入れ、自立支援に向けた生活リハビリと施設生活のプランを作成する。家庭復帰に向け定期的に、医師、看護、支援相談員、リハビリスタッフ等で、退所及び入所継続の検討介護を行う。