1.事業者は利用者が要介護状態になった場合においても、可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活が営むことが出来るようサービスの提供を行う。また、介護予防の効果を最大限に発揮できるよう、利用者の意欲を高め、自立の可能性を最大限に導き出すように配慮する。　

2.事業は利用者の心身の状況、その置かれている環境等に応じて、利用者の選択に基づき、適切な保健医療サービスおよび福祉サービスを多様な事業者から、総合的且つ効果的に配慮して行う。

・個々のご利用者の立場に立ち、ご利用者の声を聴き、ご利用者・ご家族の思いを達成できるようなプラン作りを行うように日々研鑽を積み努力しています。

・残存機能の活用を行い一日でも長く機能の維持が出来るように努力しています。