共同生活住居において、家庭的な環境の下で入浴、排泄、食事等の介護その他の日常生活上の世話および機能訓練を行なうことにより、利用者がその有する能力に応じた自立した日常生活を営むことができるよう援助を行う。事業の実施にあたっては、地域や家庭との結びつきを重視した運営を行い、関係市町村、居宅支援事業者、居宅サービス事業者、介護保険施設、地域の保健・医療・福祉サービスとの緊密な連携に努める。

在宅での生活が困難になった認知症高齢者が、スタッフとともに共同生活を送ります。同法人内に小規模多機能型居宅介護の事業所があり、在宅生活をサポートしているので、在宅からグループホームへの入居移行もスムーズに行えます。