利用者が要介護状態となった場合でも、可能な限り居宅において、その有する能力に応じ、自立した日常生活が営むことが出来るように支援する。事業実施にあたっては、市町村・地域の保健・医療・福祉サービス他・居宅支援事業所・地域包括支援センターとの綿密な連携に努める。

〝人対人がサービスの基本〟との考えに基づき、出来うる限り同じ顔ぶれのスタッフで対応する。親切・丁寧を心がけ、使用方法など、理解をしていただくまで、説明義務をはたす事を心がける。故障・修理などにも、速やかに対応する。