１．利用者が要介護状態になった場合においても、利用者が可能な限りその居宅において、能力に応じ、自立した日常生活を営むことが出来る様、心身の状況・環境を踏まえた適切な福祉用具を選定、貸与することにより、利用者の安全・安楽の確保と、介護者の負担の軽減をはかる。２．利用者の意思・人格を尊重し、利用者の立場に立ったサービスを提供する。３．他の事業所、サービスを提供するものとの連携を図る。４．居宅介護支援事業者との連携、情報提供に努める。５．福祉用具の使用に関する指導・助言を行う。

様々な利用者の要望、身体状況に対応出来る様、幅広い種類の福祉用具を揃えている。