1.事業所の職員は、要介護者等の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じて自立した日常生活を営むことが出来るよう、福祉用具貸与により要介護状態の軽減若しくは悪化の防止、要介護状態になることの予防、生活全般にわたる援助を行う。

2.事業の実施にあたっては、関係市町村・地域の保健・医療・福祉サービスと綿密な連携を図り、総合的なサービスに努めるものとする。

ご利用者を自分の家族と思い、やさしい心の上に知識や技術をのせて誠心誠意サービスを提供させて頂きます。バックアップ体制として、会社には看護師、社会福祉士、精神保健福祉士、リハビリが専門の作業療法士が専門の知識で相談援助業務に従事しております。