組合員とその家族及び地域住民が要介護状態になった場合においても、その有する能力に応じ自立した日常生活を営む事が出来るよう配慮し利用者の人格を尊重し常に利用者の立場に立った福祉用具選定を市町村、居宅介護支援事業者、他の居宅サービス事業者と密接に連帯して行う。

現在の福祉用具は短期間のうちに改良された新しい製品が市場へ投入されるため、当方では福祉用具を在庫として保有せず、各卸元の協力により常にその時の利用者に最もあった福祉用具を利用していただけます。