居宅において要介護等の状態にある高齢者に対し、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、適切な福祉用具貸与を提供することにより、利用者の日常生活上の便宜を図り、その機能訓練に資するとともに、介護者の負担軽減を図る。

法人で実施している(1)福祉機器無料貸し出し事業（※期間や用具の種類は限定されます）(2)介護保険適用外有料貸与事業（※用具の種類や数に限りがあります）と併用しながら、利用者・家族のニーズに対応できるよう努めます。