老人福祉法、介護保険法、その他関係法令、及び社団法人全国有料老人ホーム協会が定める倫理綱領を厳守し入居者が有する能力に応じ自立に向けての生活援助を行なう。

在院日数の短縮化に伴い医療的リスクを負ったまま退院となるケースが増えています。当施設では連携医との密な連携、又看護介護職員の増員をし入居の受け入れをしています。受け入れ可能な例（服薬管理・褥創ケア・バルーンカテーテル管理・ストーマ・在宅酸素療法など）