事業所の介護職員等は、特定施設サービス計画に基づき、入浴・排泄・食事等の介護その他の日常生活上の世話、機能訓練及び療養上の世話を行うことにより、要介護状態となった場合でも、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう援助を行う。

入居者が要支援認定及び要介護認定を受けた場合、ホームが提供する介護保険指定介護予防特定施設生活介護サービス及び指定特定施設生活介護サービスの利用を受けられる。また病気等による一時的な介護が必要な場合は当ホームの生活介護支援サービスが利用できる。　高額な入居一時金がなく、毎月の料金も低価格に設定しており、どなたでも入居が可能となっております。