(1)　事業所の従業員は、要支援・要介護者の心身の特徴を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活が出来るよう、必要な日常生活の世話及び機能訓練を行うことにより、利用者の社会的孤独感の解消及び心身機能の維持並びに利用者の家族の身体的及び精神的負担の軽減を図るものとする。

(2)　事業の実施にあたっては、担当する介護支援・介護予防事業者をはじめ関係市町村、保険、医療、福祉の各事業所と綿密な連携のもと、適切なサービスの提供に努める。

介護予防特化型の通所介護であり、午前・午後各半日ずつの営業。

高齢者用に作られたマシンを導入し、特に下肢筋力の維持・改善のためのトレーニングを中心とした指導を行う。