1．心身の特性を踏まえて、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、さらに利用者の社会的孤立感の解消及び精神的負担の軽減を図るために、必要な日常生活上の世話及び支援、機能訓練等の介護その他必要な援助を行う。また、利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立ったサービスの提供に努める。

2．要介護状態等の軽減若しくは悪化の防止に資するよう、その目標を設定し、計画的に行うとともに、事業の実施に当たっては、地域との結びつきを重視し、市町村、地域包括支援センター、老人介護支援センター、居宅介護支援事業者、介護予防支援事業者、他の居宅サービス事業者、他の介護予防サービス事業者、その他保険・医療・福祉サービスを提供する者、住民による自発的な活動によるサービスを含めた地域における様々な取り組みを行う者等と綿密な連携を図り、総合的なサービスに努める。

3．事業の提供にあたっては、自ら提供するサービスの評価を行い、常にその改善を図る。

機能訓練では専従の理学療法士が専門的に評価を行い、目標設定後にそれを達成するための計画を立案し、実施いたします。また、高低、左右傾斜等の訓練が可能な日本初の最新式平行棒を導入し、機能訓練の効果が図れます。