１．事業所の従業員は利用者が要介護状態になった場合においても、可能な限りその居宅においてその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、常に利用者の立場に立った必要な日常生活上の支援及び機能訓練を行う。

２．事業の運営に当っては、地域との結びつきを重視し関係市町村保険者、居宅介護支援事業者、他の居宅サービス事業者、その他保険・医療・福祉サービスを提供するものとの密接な連携を図り総合的なサービス提供に努める。

年中無休、８時～２０時のサービス提供、朝食・昼食・夕食の３食提供可能

ＤＶＤを使った体操を実施。個浴による入浴