1.事業所の職員は利用者が要介護状態、要支援状態等となった場合でも、可能な限り居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう、必要な日常生活上の世話及び機能訓練を行うことにより、利用者の社会的孤独感の解消及び心身機能の維持並びに利用者の家族の身体的軽減することを目指す。

2.事業の実施にあたっては、市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの連携を図り、総合的なサービスの提供に努める。

引きこもりがちなお年寄りをグループでの活動に誘い仲間作りをし、利用者が少しでも安心出来るような雰囲気をつくり、利用者自身に存在している能力を発揮してもらい、グループホーム利用者との交流はもちろん地域参加を通して、孤立防止・生きがい作りに努める。